【4パチor20スロ】等価遊技できる県を教えろ下さい
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埼玉県も非等価になるかもしれないという噂がネット上で浮上している。告知イベントの廃止と同様に、全国で広がりを見せつつある等価廃止の波は加速しているように感じるわけだが、まだ等価遊技ができる県を洗い出してみた。ついに埼玉県も等価廃止か
【人気記事】【埼玉県民に激震】埼玉も年内には非等価になるっぽい。 https://t.co/Zf5fP8o1Va pic.twitter.com/dNnvuC8TV2
— パチンコ・パチスロ.com (@pachicom777) 2017年8月1日
やりたくて等価にしているのは、東京都の県境で東京が等価を辞めたが為に、 都内のお客さんが流れて売り上げが上がっている県南の店舗というところでしょうか。 去年から埼玉県も持ちあがっておりましたが、もしかしたら年内には換金等価が無くなるかもしれません。
あくまでも業界内での噂ではあるが、茨城県に引き続き、埼玉県も非等価になるかもしれないという話。ちなみに関東圏では、東京都が2015年に群馬県が2016年に、既に等価を廃止している。
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茨城の非等価はどんな状況
茨城等価交換終了までちょうど1週間切りました。貯玉ある人は早めに下ろしておきましょう。あと1パチ＆5スロは対象外っぽいからこっちは等価継続なのかも？ https://t.co/znDUTuIT8z — 紅緒 (@benio_san) 2017年7月23日
584: ＼(^o^)／ 2017/08/01(火) 18:08:04.21 ID:upB2DL7Z
新装の大型店何軒か回ったが
少なくとも3.6円になったパチンコの釘は、糞調整のままだった
585: ＼(^o^)／ 2017/08/01(火) 18:11:06.05 ID:Z9eZX6xj釘はどうみても昨日までのクソ釘のままで、リターンだけ減る
パチ打ちはやってられんなマジでw茨城県では今月から非等価になっているが、リターンが減っただけで遊技者のみが損をする状態らしい。少し足を延ばして等価のホールへ遠征した方が良いかもしれない。この状態が埼玉県で現実になるのか。
等価営業している県はどこ?
全国10000店舗以上の等価情報集めてます！ https://t.co/kSUCrmilFc
— 投資ギャンブル.com (@toushi_gamble) 2017年8月9日
北海道および東北地方はほぼ全県「非等価」、関東地方は東京都が等価廃止を行ったものの、周囲の県はまだ追従していない状況、中部地方は「非等価」が大多数、近畿・関西地方は和歌山・三重以外が既に「非等価」、中国・四国地方は等価交換が根強く残存している状況、九州・沖縄地方に関しては等価状態が多いものの、福岡県を中心に非等価化の流れが加速すると見られます。
重複となりますが、上記データは「2015年末調査」のものであり、業界が非等価化の流れとなっていますので、既に上記よりも非等価化なされた地方・都道府県が多くなっている可能性は十分ありますのでご注意下さい。
【追記(2016年1月22日)】
香川県・佐賀県・長崎県が等価廃止を決定、交換率上限は「パチンコ27.5玉」「パチスロ5.5枚」となり、概ね2016年2月初旬には完全移行する流れとなりました。更に上記から非等価に変わった県は、秋田･茨城･岐阜･佐賀･長崎･熊本･鹿児島･沖縄。県内全域で未だ等価を実施している県は、栃木･埼玉･千葉･神奈川･山梨･石川･鳥取･岡山･愛媛･高知となる。しかし、非等価の県であっても、店舗によっては等価を行っているグレーな県も存在するため、一概には言えない。（2017年8月現在）
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非等価をポジティブに捉えてみる
パチスロ – 非等価ならあなたはどっち派？ https://t.co/JxbbzpxBa5 #パチンコ #パチスロ pic.twitter.com/bbESBaYSbo — パチ実践ブログあんてな (@pachiblog_ante) 2017年6月30日
今までスロットの天井狙いやゾーン狙いで稼いでいた人は今回の等価交換禁止の一報を受けて、『もうスロット終わりだな』『等価じゃないなら打たない』などの声を聞きますが、これはライバルが減る可能性が高いことを示唆しているのではないでしょうか。
ライバルが減ることで台数をこなす機会が増える(これが一番大きいと予想される)、今まで以上に稼動を増やす、ボーダーを今までより上げるなど様々な工夫で、打ち手にとってデメリットと思われているこの等価交換禁止というものを逆にチャンスとして捉えるべきではないでしょうか。
ライバルが減る分、チャンスが増えるとポジティブに捉える事も出来る。しかし、取り分が減る分、自身のボーダー設定の見直しは必須である事を忘れてはいけない。
今後、全国的に非等価になるだろうという見方が強く、遊技者は換金ギャップや投資額の見直しなどを事前に行う必要がある。
