【噂】カジノに参戦しそうな企業をまとめてみた

2015/08/13

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  • ※2018年2月24日 更新

    casino_001数年前から世間を騒がせているカジノ問題。2015年8月現在、法案通過の見通しは立っていないが、外国人観光客へのアピールを考えると、2020年の東京オリンピック開催までには何とかカジノを完成させたい思惑のようだ。

    さて、水面下では早くもカジノ参戦を巡る熾烈な争いが起こっている。あくまで噂としてではあるが、今後カジノへ参戦しそうな企業をまとめてみた。

    パチンコホール企業

    ちなみにパチンコ業界の市場規模は約19兆億円(出典:レジャー白書2013)ですがカジノの市場規模はその10分の1、現在どこの街にもあって全国で約1万2000店(出典:日本遊技関連事業協会)あるパチンコに比べたら、10カ所に満たないカジノで如何にお金が動くかがわかります。

    出典:スターフィールド株式会社

    近年は若者のパチンコ離れが進み、各地のホールが次々と廃業に追い込まれている。この苦境を脱する策としてカジノ参入は非常に魅力的。なぜなら、ホール運営のノウハウをカジノ運営に直接活かすことができるからだ。以下、ホール企業を具体的に紹介していこう。

    ダイナム

    ダイナムは、2012年にパチンコホール企業として初めて香港上場を果たしている。さらに、マカオのカジノ運営会社に出資したとも言われており、カジノ進出への意欲を見せている。

    マルハン

    マルハンは、香港上場のカジノ開発企業であるサクセス・ユニバースに出資したと報じられている。パチンコホール最大手のプライドにかけても、カジノ参戦に出遅れることは許されない状況だ。

    遊技機メーカー

    各遊技機メーカーもカジノ参戦には積極的だ。パチンコのみならず、ゲームなどにも注力してきた企業が目立つ。それでは具体的な企業を紹介していこう。

    セガサミー

    2004年にゲーム機器のセガとパチンコ機器のサミーが経営統合して発足したセガサミーは、韓国のカジノ運営会社と共同会社を作っており、さらに2012年3月には、宮崎市にある大型リゾート施設「シーガイヤ」を完全子会社化している。

    ユニバーサル

    パチンコ・パチスロ機メーカーのユニバーサルエンタテインメントは、フィリピンの不動産会社・ロビンソンズランドと共同で、マニラにカジノリゾートを建設するとされている。開業は2016年を予定しているようだ。

    コナミ

    コナミは、アメリカ・カナダ・オーストラリアなどの国でカジノライセンスを取得している。これまでゲーム産業で培ってきたノウハウをカジノ産業でも活かしていく方針のようだ。

    フィールズ

    パチンコ・パチスロを企画・開発・販売しているフィールズは、今のところ目立った動きはないが、カジノ参入についても虎視眈々と市場の動向を見極めている様子。会社HP上でも、今後のカジノ参入を匂わせるような発言があった。

    京楽

    パチンコメーカーの中では古株中の古株である京楽も、カジノ市場へ熱視線を送っている。

    海外での動きとしては、2010年にマカオで開かれたカジノ関連商品見本市に初出展を果たした。この見本市はあくまでパチンコメーカーとしての参加であったが、パチンコ業界と同じようにカジノ業界を今後重要視していく姿勢がうかがえる。また国内ではすでに、カジノの利権絡みで某芸能プロダクションとひと悶着あった模様だ。

    【追記】2016年末、法案成立!

    2015年夏の時点では見通しの立っていなかったカジノ法案だが、2016年末に成立。審議段階から現在にかけて、ギャンブル依存症対策が不十分だと叫ばれ続けている。

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    平和も参戦を表明

    2017年12月、『戦国乙女』など萌え系の機種を数多く生み出しているメーカー「平和」がカジノ事業への進出を表明した。子会社が保有する北海道の敷地を活用する計画らしい。

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    アメリカの企業も意欲的

    2018年2月、アメリカの大手カジノ事業者が大阪湾の人工島・夢洲(ゆめしま)への進出を強く考えていることを明らかにした。2016年に成立したIR推進法は「基本法」であり、建設に必要な「実施法」はまだ成立していないにもかからわず、多くの企業が実施法成立を見越して動いているようだ。

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    日本のカジノ計画の道筋は、今後のエンタテインメント業界の覇権を占うこととなるだろう。カジノとパチンコホールの関係性も気になるところである。

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